英語教育改革 -1-

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2020年と言えば…　東京オリンピック・パラリンピック！

いえいえ、「英語教育改革」です😊

東京オリンピック・パラリンピックが開催される2020年は、改訂学習指導要領が全面実施される年でもあります。

改訂のキーワードは『自立』と『協働』。技術革新やグローバル化で大きく変化していく社会を生き抜くために必要となる力だとされています。

自分の考えや個性、能力を明確に持ち、自ら主体的に学ぶことのできる『自立』した個人が、別の『自立』した他者を尊重し、ともに支えあい、知識や能力を補い合って『協働』することが激動の社会を、世界を生きる力になるということです。

『協働』するために必要となるのは、他を尊重し思いやる寛容の精神やコミュニケーション能力、チームワーク、リーダーシップなどです。

世界の人、物、情報などの流れがどんどん活発化しているグローバル社会では、英語でのコミュニケーションが必須となるでしょう。

2018年度には改訂学習指導要領の移行措置が始まり、英語について言えば、現在小学校５年生から行っている「外国語活動」が３年生からに、５・６年生の英語は「教科」になります。

３・４年生は週１～２時間の授業を学級担任が中心に指導します。５・６年生では、専科教員が行う週２回の英語の授業と15分間のモジュール授業（標準授業時数には含まれない時間）が週３回あり、合わせて週３コマ分が英語学習に充てられる計画です。子どもたちは毎日英語を学習することになります。

中学校の英語の授業は、身近な話題について理解したり、簡単な情報交換や表現ができる英語力の育成を目標に、基本的に英語で行われます。高校の授業も英語で行われますが、発表や討論、交渉といった高度な言語活動を通して、幅広い話題について抽象的な内容も理解し、英語話者とリラックスして自然にやり取りができる英語力の獲得を目標としています。

大学入試も『自立』『協働』の力を測るものへと変わっていきます。現行のセンター試験は2019年度に廃止、新たに教科・科目の枠を超えた思考力・判断力・表現力を評価する新テストが2020年度から始まります。

例えば、社会のとある問題を多面的に考え、解決策を英語で提案するなどの問題が想定されます。

これはもちろん、大学に入るためではなく、そうした力がこれからを生きていくために必要となるということです。

これからの子どもたちは大変だなぁと思います。そして、新しい時代を経験していない大人が、子どもたちを正しく導いていかなくてはならないのも大変なことです。

けれど、それが大人たちの仕事であり、責任であると感じます。大人として、ますます大きく、速くなるであろう時代の変化についていける知力・体力を養う努力を続けていきたいです。

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2016年10月24日